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賃貸物件でもリフォームできるの?リフォームOKな物件の特徴とは

虫眼鏡と電卓

賃貸物件に住んでいるのでリフォームができないと諦めてしまっている人は多いかと思いますが、最近では賃貸物件であってもDIYのリフォームが許可されている、借主負担DIY型の物件が増えてきています。借主負担DIY型の物件においては、あらかじめ大家さんと借主との間で取り決めが交わされて、物件を出る際の原状回復義務が免除になっています。したがって、借主は自分の部屋の中を自由に修繕したり、DIYで模様替えしたりすることが可能であり、自分の思い通りの部屋に改装することが十分に可能です。

最近はDIYで気軽にリフォームを楽しみたいという住居者が増えてきているので、そのような方には自由度が高い借主負担DIY型の賃貸はメリットが多いと言えます。それと同時に、大家さんの側としても借主負担DIY型の賃貸であれば、新しい入居者が入居する前の修繕費用の負担が減るというメリットがあるので検討する大家さんが増えてきています。ただし、借主負担DIY型への入居を考える際には、事前に取り決め事項についての条件をしっかりと確認して、どこまでのリフォームが許可されているのかを確認するべきです。一部の賃貸については借主負担DIY型であっても禁止されているリフォーム事項がある場合があるので、あくまでも許可されている範囲でリフォームを行うように注意する必要があります。

一方では、通常の賃貸物件は一般的に部屋を滞京する際にどうしても原状回復義務が課せられる場合がほとんどですが、原状回復義務があるからといって全くすることができないという訳ではありません。例えば、国土交通省のガイドラインにおいては、通常の使用による床の細かい傷であったり、紫外線による壁紙の色あせであったり、画びょうによる小さな穴などは原状回復義務の範囲には含まれないと定められています。もちろん、壁紙を全面的に張り替えることや壁や柱に大きいネジを指してしまうことなどは禁止されてはいますが、最近では色々と便利なリフォームグッズが販売されているため、画びょうを使用するだけで気軽にできるDIYも可能です。壁や床に関しても、原状回復に支障がない範囲であればシールを張ったりクッションシートを敷いたりすることはできるので、原状回復義務がある賃貸物件であっても、様々な便利グッズを活用することで、工夫次第では自分のお気に入りの部屋にリフォームを施して住むことは十分できます。

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